ヨットやモーターボートでの航海に必要な法定備品、手続き等を一覧にまとめました。航海に向けての情報として、または出航前のチェックリストとして参考にしてください。

注意： 当ページの情報は、各機関のホームページより主要な内容を抜粋して掲載しております。詳細に関しては、所定の窓口へお問い合わせください。

船舶は、人命の安全の確保ができるように救命・消防設備等の必要な設備が備えられていることが要求されています。 総トン数20トン未満の小型船舶の船検および登録は、日本小型船舶機構(JCI)が実施しています。

※近海以上を航行するモーターボートは、国土交通省地方運輸局での検査となります。

国際航行の船検を取得するまでのおおよその流れです。下記の手順通りに手続きを行います。
船の種類や構造、設備等によって内容はそれぞれですので、必ず詳細を各機関へお問い合わせください。

外国から日本に入港しようとするすべての船舶の船長に義務付けられます。 この通報は、日本の港に入港する場合のほか、特定海域（東京湾、伊勢湾または瀬戸内海）に入域する場合も必要となります。
入港をしようとする24時間前までに、入港する港を管轄する海上保安部署へ通報してください。
荒天や遭難等やむを得ない理由で24時間前までに通報して入港できない場合は、直ちに通報してください。

日本においては、全国120港の開港がありますが、それ以外の小港は不開港に指定されており、そこに入港するためには、税関、国土交通省に予め申請し、許可を取得する必要があります。

1. 以下のような改造、修理、取替などを行うとき
• 船の長さ、幅または深さを変更する改造
• 舵、操舵装置の改造
• 主機の取替
• 機関の主要部（クランク軸、プロペラ軸など）の取替
• 法定備品の取替など
• 復原性に著しい影響を及ぼすおそれのある改造または修理
• 海難や火災などで、船体、主機、プロペラ軸など主要部に重大な損傷を受けたとき
2. 船舶の用途、航行区域、最大搭載人員、その他の航行上の条件を変更するとき
3. 船舶検査手帳に指定された臨時検査の時期がきたとき

船舶検査証書に記載された事項の一時的な変更の場合には臨時変更証が交付されます。航行する際には、船内に備えることが義務付けられています。

※有効期間は30日間 （1年に1回）

1. 船舶検査証書の交付を受けていない船舶を検査等のため受検地へ回航するとき
2. 船舶検査証書の交付を受けていない船舶を止むを得ない理由により臨時に航行させるとき

臨時航行検査に合格した時は、臨時航行許可証の交付が行われます。航行する際には、船内に備えることが義務付けられています。

※有効期間は30日間 （1年に1回）

• ※ 上表の（）内は、2隻以上の船団の場合に設備が必要
• (1)　近海区域を含む回航航路は、原則として沿海区域から片道1時間以内の区域に限定する。ただし、上表の設備等に加えて、以下の設備を備え付ける場合はこの限りでない。
  　・最大搭載人員を収容するため十分な小型船舶用膨張式救命いかだ
  　・小型船舶用EPIRB（常に陸上との連絡が可能な通信設備を備え付ける船舶は不要）
  　・小型船舶用レーダー・トランスポンダーまたは小型船舶用AIS-SART
  　　（常に陸上との連絡が可能な通信設備を備え付ける船舶は不要。また、小型帆船はレーダー反射器でもよい）
• (2)　冬期とは、11月1日から翌年3月末日までとする。
• (3)　ラジオは、短波帯または中波帯が受信可能のものとし、回航航路に近海区域を含む場合は短波帯が受信可能なものとすること（近海区域内の当該航路において中波帯が受信可能な場合を除く）。ただし、無線電信等を備え付ける船舶その他有効な通信設備を備える船舶は、ラジオを省略することができる。トランシーバーは、船舶相互間の連絡用とすること。
• (4)　上表中「限定沿海区域」を、一般船は「2時間限定沿海区域」、小型帆船は「小型帆船限定沿海」と読み替えるものとする。
• (5)　回航航路が沿海区域（国際航海）または近海区域（国際航海）となる場合は、それぞれ「沿海区域」または「近海区域」と読み替えて差し支えない。

航行区域は、大きく平水区域、沿海区域、近海区域、遠洋区域の4種類に分けられます。
なお、小型船舶の場合、これら航行区域のうち沿海区域の一部に限定した航行区域 「限定沿海」 が多く指定されています。限定沿海の航行区域は、沿岸区域、2時間限定沿海区域等があります。

※上記画像はいずれも国土交通省中国運輸局「船舶の航行する区域」より引用